コロナ禍を乗り越えて：佐世保の海上交通、復活への軌跡

九州本土と離島・半島を結ぶ海の道。佐世保市の海上交通は、市民生活を支える重要なインフラです。令和6年版佐世保市統計書のデータを分析すると、コロナ禍による深刻な打撃と、その後の力強い回復の物語が見えてきます。

激減した乗降客、そして回復へ

令和元年（2019年）、佐世保港の主要施設では年間約49万人が海上交通を利用していました。鯨瀬フェリー桟橋・浮桟橋では約25万人、新みなと浮桟橋では約28万人、三浦岸壁では約38万人が乗降していました。

しかし、令和2年（2020年）、新型コロナウイルスの感染拡大により状況は一変します。鯨瀬フェリーの利用者は約16万人（36%減）、新みなとは約23万人（19%減）へと減少。特に深刻だったのが三浦岸壁で、令和元年の38万人から令和2年にはわずか1.5万人（96%減）へと事実上壊滅的な打撃を受けました。

施設によって異なる回復パターン

興味深いのは、施設ごとに回復のパターンが異なる点です。新みなと浮桟橋は比較的安定しており、コロナ禍でも約23万人を維持し、令和5年には24.7万人とほぼコロナ前の水準に戻っています。これは、九十九島方面への定期航路や観光船が、地元住民と観光客の両方に支えられているためと考えられます。

一方、鯨瀬フェリーは生活航路としての性格が強く、利用者の回復はゆっくりとしたペースです。三浦岸壁はクルーズ船などの大型船舶の寄港が中心だったため、国際観光の停止により大きな影響を受けましたが、令和5年には徐々に回復の兆しが見えています。

海の道が支える島の暮らし

佐世保市には宇久島をはじめとする離島があり、また神浦港から寺島への航路もあります。これらの航路は年間約2,800人の乗降客を支えており、島民の生活に欠かせない存在です。令和2年のコロナ禍でも約2,300人が利用し続けたことは、海上交通が単なる観光手段ではなく、生活のインフラであることを示しています。

データから読み取る教訓

このデータが私たちに教えてくれることは、危機に対する強靭性（レジリエンス）の重要性です。コロナ禍という未曽有の危機を経験しながらも、生活に不可欠な海上交通は維持され、そして回復しました。これは、単に数字の回復だけでなく、地域の結びつきや公共交通の持続可能性を示す証でもあります。

令和6年以降、さらなる回復が期待される佐世保の海上交通。この「海の道」が、これからも市民と観光客をつなぎ、佐世保の魅力を支え続けることでしょう。